水没した車は廃車？修理？買取りはできる？

水没した車は、一般的には「修理」「廃車」のどちらかの選択を取ることになります。
どちらを選ぶかの判断基準として重要なのは、水没の程度と修理費用です。

水没車の修理・廃車の判断において、重要な目安となるのがマフラーの位置です。
車種によって異なりますが、マフラーは地面から約30cmの高さに設置されています。
この高さを超えて浸水した場合、排気ができなくなりエンジンが停止する可能性が高くなります。

また、フロア以上の浸水があった場合は、エンジンの問題に加えて、カビや雑菌により悪臭が発生してしまうこともあるため、廃車をおすすめされるケースも多いです。

加えて、修理費用が高額になるかどうかも判断基準の一つです。
新しい車であれば修理を検討するのも良いですが、年数が経過している車の場合は廃車を選択する方が多い傾向にあります。

しかし、廃車にするしかないと思っていた車が買取りできるケースもあります。
ここからは、廃車・修理・買取りについて詳しくお話ししていきます。

水没車を廃車にする場合、手続きには「一時抹消登録」と「永久抹消登録」の2種類があります。

「一時抹消登録」は、車を一時的に使用停止する手続きです。
数カ月の修理期間を要する場合や、将来的に再使用する可能性がある場合に選択します。

「永久抹消登録」は、車をスクラップして完全に手放す手続きです。
修理が困難で今後使用しない場合はこちらを選択します。

一時抹消登録の手続き方法と必要書類

一時抹消登録の手続き方法は、まず必要書類を準備し、運輸支局（普通自動車の場合）や軽自動車検査協会（軽自動車の場合）で申請書類を入手・記入します。
その後、ナンバープレートを返納し、書類を提出すれば完了です。

普通自動車の場合、一時抹消登録に必要な書類は以下の通りです。

• 自動車検査証（車検証）
• 所有者の印鑑証明書
• 所有者の実印
• ナンバープレート
• 一時抹消登録申請書
• 手数料納付書、印紙

軽自動車の場合は、次の書類が必要です。

• 自動車検査証（車検証）
• ナンバープレート
• 自動車検査証返納証明書交付申請書・自動車検査証返納届出書

状況によっては、委任状や自動車税申告書（軽自動車の場合は軽自動車税申告書）、自動車取得税申告書などが必要となることがあります。

永久抹消登録の手続き方法と必要書類

永久抹消登録の手続き方法は、まず、必要書類を準備して解体業者に車を引渡し、処理完了を確認します。

その後、運輸支局（普通自動車の場合）や軽自動車検査協会（軽自動車の場合）で申請書類を入手・記入し、ナンバープレートを返還、書類を提出します。

普通自動車の場合、永久抹消登録に必要な書類は以下の通りです。

• 自動車検査証（車検証）
• 所有者の印鑑証明書
• 所有者の実印
• ナンバープレート
• 移動報告番号と解体報告記録日の控え
• 永久抹消登録申請書（運輸支局で入手）
• 手数料納付書（運輸支局で入手）

軽自動車の場合、以下の書類が必要です。

• 自動車検査証（車検証）
• ナンバープレート
• 使用済自動車引取証明書（引取り業者が交付）
• 解体届出書

こちらも状況によっては、委任状や自動車税申告書（軽自動車の場合は軽自動車税申告書）、自動車取得税申告書などが必要となることがあります。

なお、自然災害による水没の場合、被害証明書が必要になることもあります。
必要書類はケースによっても異なるため、事前に運輸支局のウェブサイトなどで確認しておきましょう。

これらの手続きは運輸支局や軽自動車検査協会で行いますが、平日の昼間に手続きが必要なため、専門業者に代行を依頼するケースも多いです。

廃車の手続き方法についてより詳しく知りたい方は、「Q：廃車の手続き方法は？必要書類や注意点はある？」も参考にしてください。

水没の程度が軽く、修理を検討する場合の方法についてもご紹介します。
修理を依頼する際は、適切な業者選びと費用の把握が大切です。

修理の依頼先と特徴

修理の依頼先とそれぞれの特徴を説明します。

ディーラーでの修理

ディーラーは新品純正部品を使用するため仕上がりは良好で、安心感もあります。
ただし、修理費用が高額になりやすく、部品の取り寄せに時間がかかる場合もあります。

整備工場での修理

整備工場での修理では、中古部品の活用などで修理費用を抑えることが可能です。
ただし、工場によって得意分野や技術レベルが異なるため、事前に口コミ・評判、実績など、確認dできる範囲でチェックしておきましょう。

水没車の修理費用目安

水没車の修理費用は浸水の程度によって大きく異なります。

例えば、タイヤの上半分くらいまでの水没の場合、数万円から10万円台くらいの修理費用が目安です。
主に、タイヤやブレーキローターの交換などが必要になります。

タイヤの交換費用は、タイヤの本体価格＋1本当たり2,000円～8,000円ほどの工賃が発生します。
ブレーキローターの交換費用は、部品代が1輪あたり1万円〜2万円、タイヤ1輪あたり4,000円程度です。
修理が必要なタイヤの本数や、タイヤ本体のスペックによって大きく変わります。

ドライブシャフトの交換が発生する場合は、さらに5万円〜10万円ほどかかる場合があります。

フロア（床下）まで浸水すると20万円以上、シートの上部まで浸水すると50万円以上の修理費用がかかる可能性があります。
エンジンルームまで浸水してしまった場合は、100万円以上の修理費用がかかったり、場合によっては修理ができないこともあります。

車種や新品・中古どちらの部品を使うかなど、条件によっても大きく異なりますが、部品ごとにかかる修理費用の目安は以下の通りです。

• エンジン：30万円～100万円
• スパークプラグ：5,000円〜1万円
• バッテリー：1万円〜2万円
• セルモーター：3万円〜10万円
• オルタネーター：5万円〜10万円
• 駆動用バッテリー：15万円〜40万円

車両保険の利用

台風や大雨による洪水が原因の水没は、車両保険の補償対象となります。
そのため、保険を利用して修理費用を軽減できるケースがあります。

ただし、契約時に設定した保険金額が支払いの上限となるため、修理費用が保険金額を上回る場合は自己負担が発生します。

また、地震・津波・噴火による水没は補償対象外※となることに注意が必要です。
※特約を付帯している場合を除く

水没してしまった車は、廃車か修理の選択肢しかないと思っていた方も多いと思いますが、実は、買取りしてもらえることもあります。

水没車を買取りできる理由

水没車を買取りできる理由には以下のようなものがあります。

海外市場での需要

海外では日本車の性能が高く評価されており、水没車であっても動作に問題がなければ需要があります。
海外への販路を持つ買取り業者は、国内では価値が下がる水没車でも買取りすることができます。

部品・資源としての価値

車両として再販できない場合でも、使用可能な部品には価値があります。
エンジンやトランスミッション以外の部品は水没の影響を受けにくく、パーツとして販売可能です。

また、車体を解体すれば鉄やアルミなどの金属資源として再利用することもできます。

できるだけ高く買取りしてもらうために

水没車をできるだけ高く買取りしてもらうためには、「早く売る」ことが大切。

水没車は時間が経つほど状態が悪化してしまいます。
サビや悪臭の発生、雑菌の繁殖リスクが高まるため、放置してしまわずに、まずは買取り業者に相談してみましょう。

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水没した車の対処法としては、廃車もしくは、修理が一般的な選択肢です。
廃車にするか修理するかは、水没の程度や修理費用が判断基準となります。

フロア以上の浸水があった場合は、修理費用が高額になる可能性があるため、廃車の検討がおすすめされることもあります。
水没の程度が軽い場合は修理も可能で、台風や大雨による洪水の場合は車両保険の利用もできます。

また、水没した車でも買取りという選択肢があります！
海外市場での需要や部品・資源としての価値により、買取りが可能な場合もありますので、早めに買取り業者に相談してみましょう。

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